まるなげ資料請求無料で資料請求する
IT・SaaS 新規開拓ガイド

IT・SaaS企業が新規開拓でやりがちな
3つのミスと正しい対策

📅 2026年4月13日⏱ 読了目安:約7分✍ まるなげ資料請求 編集部

「広告費を増やしているのにリードが増えない」「展示会に出展したが商談化率が低い」——IT・SaaS企業の新規開拓担当者から、弊社への相談で最もよく聞く言葉です。1,700社以上の商談データから見えてきた、IT・SaaS企業が繰り返す3つのミスと正しい対策を解説します。

ミス1:広告費を「増やせば解決する」と思っている

ミス 1CPL悪化を「予算不足」で説明する

Google広告・LinkedIn広告のCPLが上昇しているとき、「予算が足りないからだ」「もっと入札単価を上げれば上位表示できる」という判断をするケースが多く見られます。しかしSaaSキーワードの競合は年々増加しており、予算を積んでも構造的にCPLが下がらない市場になっています。

弊社の商談データでは、IT・SaaS企業の約40%が広告CPLの悪化を理由に問い合わせてきます。多くのケースで「予算を2倍にしたがリードは1.2倍しか増えなかった」という状況になっています。

✅ 正しい対策広告依存を下げ、「来てくれる人」を増やすチャネルを並列で持つ。成果報酬型リード獲得はCPL 3,000〜6,000円で広告CPLの1/5〜1/10。補完チャネルとして組み込むことでCPLポートフォリオを改善できる。

ミス2:展示会を「ブランディング」で正当化している

ミス 2ROIを測れない施策を「認知投資」と呼ぶ

IT系の主要展示会への出展は、ブース・設営・人件費・資料印刷を含めると150〜400万円かかります。3日間で名刺を100枚集めても、そこから有効商談になるのは5〜10件、受注に至るのは1〜2件というのが平均的な数字です。

受注1件あたりのコストが150〜400万円になる計算ですが、「ブランディング効果があるから」という説明で施策が継続されるケースが多い。これは「測定できないからOK」という思考停止に近く、費用対効果を真剣に検討できていないサインです。

✅ 正しい対策展示会を否定するわけではない。ただし「ブランディング」と「リード獲得」のコストを分離して計算する習慣をつける。リード獲得目的なら、展示会300万円の前に成果報酬型を3〜6ヶ月試す(最大18万円程度)という選択肢がある。

ミス3:コンテンツSEOだけに賭けて今期の数字を諦める

ミス 3「SEOが育つまで待つ」で四半期を失う

コンテンツSEOは長期的に最も費用対効果が高い手法の一つです。しかし成果が出るまでに3〜12ヶ月かかる。「今期のリード目標をどう達成するか」という緊急課題の解決策にはなりません。

よくあるパターンは「今期は広告、来期からSEO」という先送りを繰り返し、結果として高コストの広告から永遠に抜け出せないというものです。SEOとリード獲得施策を同時に動かすことが必要ですが、リソース制約から「どちらか一方」になりがちです。

✅ 正しい対策コンテンツSEOに注力しながら、今すぐリードを獲得できる固定費ゼロの成果報酬型を並走させる。SEOが育つまでの「つなぎ」ではなく、恒久的な補完チャネルとして位置づける。

3つのミスを同時に解決する考え方

3つのミスに共通するのは、「単一チャネル依存」と「固定費過多」という2つの問題です。広告一本・展示会一本・SEO一本ではなく、複数のチャネルを組み合わせてCPLポートフォリオを最適化する視点が必要です。

チャネル役割CPL目安固定費
成果報酬型リード獲得今すぐリードを確保・補完3,000〜6,000円0円
コンテンツSEO中長期の有機流入基盤5,000〜20,000円制作費のみ
リスティング広告緊急時・拡張時のブースト15,000〜80,000円月10万円〜
展示会・ウェビナー認知・業界内権威づけ10,000〜50,000円単発50〜300万円

成長初期のIT・SaaS企業であれば、まず固定費ゼロの成果報酬型でリードの安定供給を作り、並行してSEOを育てるという組み合わせが最もリスクが低く、再現性が高い戦略です。

📋 業種別LP

IT・SaaS向け まるなげ資料請求

初期費用・月額0円 / リード1件3,000円〜 / LP制作無料

詳細を見る →

✅ この記事のポイント

  • 広告CPL悪化を「予算不足」で説明するのは危険——SaaSキーワードは構造的に高騰が続いている
  • 展示会を「ブランディング」と呼ぶのはROI測定からの逃避——受注単価で割ると実態が見える
  • SEOだけに賭けて今期の数字を諦めるのは本末転倒——今すぐ動くチャネルとの並走が必要
  • 成果報酬型はCPL 3,000〜6,000円・固定費ゼロ——複数チャネルの「底上げ役」として最適